がん検診によるがんの早期発見

がん検診とは？

がん検診の目的

がん検診の目的は、がんを早期に発見し、その後に続く診断および適切な治療に結びつけることによって、がんによる死亡を防ぐことです。特に市町村が実施するがん検診は、単にがんを発見することではなく、がん死亡率の減少を目的としています。そのため、死亡率減少効果があると示された有効性の確立された検診を正しく実施し、対象者全員に提供することが必要です。

日本のがん検診の体制

我が国のがん検診は「対策型検診」と「任意型検診」の2つの体制で実施されています。
対策型検診は、対象集団全体の死亡率を下げることを目的に実施されています。市町村が実施する住民を対象としたがん検診はこれに区分されます。公的資金が投入されている市町村のがん検診は、対象となる人々がどの地域に住んでいたとしても公平に利益を受けることができるよう、精度管理が適切に行き届いたものでなくてはなりません。そのため、市町村は国の指針に基づいた、有効性の確立された検診を正しく実施する必要があります。国の指針の詳細は以下のページを参照にしてください。

任意型検診は、個人の死亡リスクを下げることを目的に実施されています。受診者の意思で検査を選ぶことができる人間ドックなどで受けるがん検診はこれに区分されます。医療機関が任意で提供する医療サービスであり、受診者も自分の目的や好みに合わせて検査を選択できるため、国の指針に含まれていない検査が含まれる場合もあります。


表1　対策型検診と任意型検診

対策型検診 任意型検診
目的 対象者集団全体の死亡率の減少 個人の死亡リスクの減少
概要 予防対策として行われる医療サービス 医療機関・検診施設などが任意で提供する医療サービス
検診対象者
(※1)		 構成員の全員(一定の年齢範囲の住民など) 定義されない
検診方法 がん死亡率減少効果が確立している方法を実施する(※2)。 がん死亡率減少効果が確立している方法を実施することが望ましい。
利益と不利益 限られた資源の中で、集団レベルの利益と不利益のバランスを考慮する。集団にとっての利益を最大化する。 個人のレベルで、利益と不利益のバランスを判断する。個人にとっての利益を最大化する。
具体例 健康増進事業による市町村が住民に提供するがん検診(地域検診) 人間ドック

※1 がん検診の対象は、健常者（症状がなく、生活を送る上で支障のない人）です。症状がある人は直ちに検査・治療に結びつける必要があるため、治療に結びつけるまでに時間のかかる検診ではなく、医療機関への受診（保険診療）が勧められています。
※2 市町村のがん検診は「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」に基づき実施されています。なお、職域におけるがん検診についても、平成30年3月に厚生労働省よりマニュアルが提示されています。

がん検診の種類とその方法

がん検診は、がんによる死亡を防ぐことのできる手段です。実は、単にがん検診と言っても多くの種類や検査方法があります。厚生労働省により推奨された検診とその方法は以下の表の通りです。


表2　指針で定めるがん検診

がん検診の種類 検診方法 対象年齢 検診間隔
胃がん検診 胃部X線検査 又は 胃内視鏡検査 50歳以上(※1) 2年に1回(※2)
大腸がん検診 便潜血検査 40歳以上 毎年
肺がん検診 胸部X線検査 および 喀痰細胞診検査(※3) 40歳以上 毎年
乳がん検診 乳房Ｘ線検査(マンモグラフィ)(※4) 40歳以上 2年に1回
子宮頸がん検診 子宮頸部の細胞診 20歳以上 2年に1回

（がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針　平成28年2月4日一部改正　より）

※1 胃部Ｘ線検査については、当分の間、40歳以上の者を対象に実施しても差し支えない。
※2 胃部X線検査については、当分の間、年1回実施しても差し支えない。
※3 喀痰細胞診検査の対象は、原則50歳以上かつ喫煙指数（1日の喫煙本数×喫煙年数）が600以上の者である。過去喫煙者も含む。
※4 視診及び触診は推奨しない。仮に実施する場合は、乳房Ｘ線検査と併せて実施すること。

がん検診の利益と不利益

検診は利益（よい面）だけでなく、不利益（よくない面）もあります。
がん検診の利益は、自覚症状のない時点で検診を受けることによって、進行していない状態のがんを発見し、治療に結びつけ、がんの死亡を防ぐことができることです。大腸がんや子宮頸がん検診は、がんになる前の病変（前がん病変）の発見と治療によってがん罹患をも防ぐことが出来ます。また、早期でがんを発見することにより、がん患者の治療による身体的・精神的・経済的負担が軽減され、QOLの向上につながります。また、医療費の削減も期待できます。
がん検診の不利益は、「偽陽性（見過ぎ）への不必要な検査・不安」、「偽陰性（見逃し）による治療の遅延」、そして「過剰診断」です。
偽陽性とは、要精検者（検診でがん疑いと判定された者）が精密検査を受診した結果、がんではなかった場合を言います。このような偽陽性者は、侵襲を伴う精密検査受診という「身体的な負担」、病院に行き検査を受け、検査料を支払うという「時間的な負担」「経済的な負担」、さらに「がんかもしれない・・・」と不安な日々を過ごす「精神的な負担」を受けることになります。また、精密検査は侵襲を伴うため、偶発症のリスクも存在します。偽陽性となる者を一人でも多く減らすために、対策型検診においては、その実態の把握と精度の評価が重要です。
偽陰性とは、がんを見逃してしまうことです。がんの見逃しは、治療の遅延や治療負担の増大につながります。がんが見つけにくい形や場所にあると、1回の検診では発見できない場合があります。またせっかく検診を受けても受診間隔があいてしまうと、進行した状態のがんが見つかり、生命の予後に影響を与えてしまうかもしれません。こうした事態を防ぐためにも、単発の受診ではなく、適切な間隔でがん検診を提供することが必要です（表2参照）。適切な受診間隔の検診を対象者に提供することで、がんを発見できる確率が高まり、がん死亡を防ぐことのできる可能性も高まります。
過剰診断とは、生命を脅かさないがんを発見することです。検診で発見されたがんの中には、進行せず消失する、もしくはそのままの状態で留まるがんもあります。これらのがんはそれが原因で死亡することがないため、治療をする必要はありません。しかしながら、がんと診断されれば治療が行われることが多く、不必要な治療やそれに伴う合併症といった不利益を受診者に与えてしまうかもしれません。前立腺がんや甲状腺がんは進行が遅く、発見してもそれが原因で死亡することがまれであるため、対策型検診で実施することは推奨されていません。
不利益の大きさは、対象者の年齢や条件によって異なります。対策型検診においては、利益が不利益を上回る対象に適切にがん検診を提供する必要があります。