海外の医療機関情報でのセカンドオピニオン

海外の医療機関の診療情報でセカンドオピニオンを希望される方へ

当センターのセカンドオピニオンでは、診療科の専門医が患者さんの状態を客観的に評価し、適切な意見をお伝えするための検討会を行ってから、セカンドオピニオン面談を実施しております。
そのため、かかられている海外の医療機関の診療情報提供書等の資料^※1は、必要不可欠なものとなります。

セカンドオピニオンを希望されるにあたり申込み受付後に、担当スタッフが必要な資料を整えるためのサポートをいたします。

必要な資料が揃わないとセカンドオピニオン面談を実施することはできません。

※1診療情報提供書等の資料について

外国語で書かれた診療情報提供書等の資料は、全て日本語もしくは英語で表記されていることが条件となります。

◆ 日本語もしくは英語表記の診療情報提供書等の資料を、まだお持ちでない場合は、
あるいは、外務省登録の身元保証機関のリストに登録されている医療コーディネート会社にご依頼ください。
登録されている医療コーディネーターにて日本語もしくは英語で全て翻訳されていることが条件となります。
- 身元保証機関（登録医療コーディネーター等）のリスト
  List of Registered Guarantors (Medical Coordinators, etc)
注）セカンドオピニオン面談所見料とは別に、コーディネート費用（翻訳）を負担いただくことになります。
◆ かかられている海外の医療機関が提供する診療情報提供書の記載項目
医療機関の名称および医師氏名等、患者の氏名、性別、生年月日、年齢、住所、電話番号、職業傷病名、紹介目的、既往歴および家族歴、病状・症状経過および検査結果（病理・画像等を含む）、治療経過、現在の処方等。